熊本地震への派遣が病院ニュースに掲載されました

広大救急だより

熊本地震への派遣が病院ニュースに掲載されました

病院ニュースNo.80に掲載いただきました

現地にはひび割れた道路や倒れた建物が残り、連日40度前後の暑さと余震が続いていました。その中で活動した広島大学病院の職員21人について、広報誌「広島大学病院ニュース」No.80(2026年10月発行)の1〜4ページで特集されています。

7月30日から8月25日まで21人を派遣

2026年7月28日、最大震度7の熊本地震が発生しました。多くの犠牲者と避難者が出て、現地の医療施設も大きな被害を受けています。

広島大学病院は7月30日から8月25日まで、災害対策本部、避難所、被災した施設の支援に職員21人を派遣しました。厚生労働省DMAT事務局の要請を受けたDMAT 2チームのほか、DMATコーディネーター、JRAT(日本災害リハビリテーション支援協会)、災害支援ナースとしても職員が現地で活動しています。

ひび割れた道路
ひび割れた道路
倒壊した家屋
倒壊した家屋

「走る集中治療室」で患者さんを搬送

第1陣(7月30日〜8月1日)は、医師、看護師、薬剤師、救急救命士のチームです。本部が置かれた熊本市内の病院を拠点に、本部と現場の二手に分かれて動きました。

7月31日の患者搬送では、今春導入した高規格病院救急車を使いました。大型の電源と5Gの通信設備を備えた、「走る集中治療室」ともいえる日本初の車両です。

患者さん6人を約40分かけて熊本県氷川町の高齢者施設へ運びました。途中で震度3の余震がありましたが、無事に到着しています。

寝たきりの方は、心電図、酸素飽和度、血圧をモニターしながらの移動でした。広島大学病院にいる医師も、通信を通じて状態を見守りました。

搬送にあたった松本丈雄医師は、「災害時に高規格病院救急車が持つポテンシャルを感じた」と振り返っています。

第2陣(8月2日〜8月5日)は、医師、看護師、放射線技師、救急救命士のチームです。物資が避難者の手元まで届かない「ラストワンマイル」が課題となっていました。

水道が戻らない避難所へ、高規格病院救急車で飲料水400リットルを運んだ日もあります。現地の医療者に休んでもらえるよう、患者さんの入浴や食事の介助も引き受けました。

災害対策本部に集まったDMAT隊員
災害対策本部に全国から集まったDMAT隊員

水と人を、必要な病院へ

DMATコーディネーターは、被災地でのDMATの活動方針を立てる役割を担います。資格を持つ3人が、8月1日から25日まで熊本県庁で活動しました。

統括DMATの資格も持つ大下慎一郎医師は、病院への給水を調整しました。病院では飲料水だけでなく、透析や手術、空調にも水が必要です。

熊本県南部の約20か所の病院から被災状況を集め、必要な水の量と緊急性を確かめました。給水は時間帯に合わせて手配しています。

避難所や病院、福祉施設では、時間がたつと感染症が増え、職員の疲れも深刻になります。

医療者が疲れていても「大丈夫です」と答えがちなことを踏まえ、DMAT隊員がこうした施設の支援に回れるよう調整しました。

JRATと災害支援ナースの避難所での活動

JRATとしては、8月7日〜12日に理学療法士を、8月16日〜20日に理学療法士と作業療法士を、それぞれ医師とともに派遣しています。

今回は「J-SPEED 生活機能版」を初めて活用しました。広島大学の久保達彦教授が開発した災害時の診療記録アプリ「J-SPEED」をもとにつくられたものです。

「歩ける」「トイレに行ける」といった避難者一人ひとりの状況を、スマートフォンで全国のJRATメンバーと共有しました。

八代市内では4つの避難所を巡回しています。段差やスロープなどの危ない場所を確かめながら、困りごとを聞いて回りました。

簡易トイレが屋外にあり、トイレを遠慮して水を飲まず、熱中症になった高齢の方もいたそうです。

對東俊介理学療法士は、「被災者は他人に迷惑をかけないよう我慢を重ねておられるようだった。よく話を聞くことが大切だと痛感した」と話しています。

JRATの集合写真
JRATの集合写真

災害支援ナースの活動場所は、熊本市の文化施設です。4日間、避難所の一角に机といすを置き、「健康相談」の札を掲げました。

相談内容は、血圧やむくみ、入れ歯の具合などです。「カップ麺のスープは全部飲まないで」「寝るときは足を上げて」と伝えることもありました。

「健康相談」の机
避難所に置いた「健康相談」の机

現地に入った4人の声

板井純治医師

DMAT 板井純治医師「広島で経験を生かしたい」

災害支援は西日本豪雨などに続いて4回目です。本部では、病院の被災状況と、支援を優先すべき病院の情報をまとめました。

広島で災害が起きれば、広島大学病院が同じ役割を担う可能性が高いと話しています。

大下慎一郎医師

DMATコーディネーター 大下慎一郎医師「少ない職員でどう患者さんを守るか」

病院が被災すると、出勤できる職員は大きく減ります。応援のDMATも、専門診療や手術まで代わるわけではありません。

そうした状況で700人以上の入院患者さんをどう守るか、各診療科でも考えておく必要があると大下医師は話しています。

梅田昌也看護師長

災害支援ナース 梅田昌也看護師長「被災者の声をしっかり聞く」

東日本大震災の1か月後に福島県で支援にあたった経験を踏まえ、今回も被災者の声をしっかり聴くよう努めました。

自分もいつ被災する側になるか分からず、日ごろから備える必要があると感じたそうです。

平田和彦理学療法士

JRAT 平田和彦理学療法士「被災者の生活機能をケア」

大規模災害では、けがだけでなく、生活機能の低下や災害関連死が問題になります。

「歩く」「トイレに行く」といった生活機能の状況を確認し、情報を共有することが予防につながると話しています。

広島の災害に備えて

広島では、2001年の芸予地震、2014年の土砂災害、2018年の西日本豪雨がありました。

広島大学病院は災害拠点病院として、急性期の医療支援に加え、福祉施設を含む中長期の支援も続けられる体制づくりを目指しています。

救急集中治療科の志馬伸朗教授は、記事の中でこう語っています。

「できることは限られている。しかし、できることをできる限りやることが重要。病院全体として災害に向き合うことが、これからも求められる」

記事の全文

病院ニュースNo.80の記事全文と写真は、PDFに掲載されています。

広大救急での働き方に関心のある方は、医局見学のご案内もご覧ください。

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